【下落株】歴代の下げ幅が大きい株・銘柄ランキング

急落で価値がほとんどなくなった株も

2015年の夏は、上海市場の株価急落などが原因で、世界的に株価が大きく値を下げました。多くの銘柄が値を下げていますが、これまでには、株価が激しく値下がりして、価値がほとんどなくなった株も存在しています。株価の下げ幅が歴代ワースト3の銘柄をまとめました。

※銘柄の抽出方法について
株価ベータ値 http://www.kabu-data.info/ より、年間株価値上がり率の1年間値上がり率を参照。1991年から2014年(前年12月から当年の12月まで)までのデータを参照し、値上がり率が下位3位の銘柄を抽出。

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歴代で最も値下がりした銘柄ワースト3

光通信
1999年12月株価:205000円 2000年12月株価:1801円
値下がり率:-99.1%

「DDI」(現:KDDI)に対する架空契約(寝かせ)が大量発覚したことで2000年3月、株価は急落した。その後、重田社長は「2000年8月期の業績を上方修正する」と記者会見で語った。株価は上昇に転じたがその2週間後、60億円の黒字から130億円の赤字への大幅下方修正が発表され株価は再び下落に転じた。

更には「これ以上に洗練された組織モデルはない」と自画自賛していた組織モデルが、現況と不一致であった事が発覚して、市場の不信感を増幅させ、最高値24万円だった株価がわずか3ヶ月で8000円台に急落した。

1990年代のITバブルによって株価は急騰しましたが、携帯電話の新規契約が頭打ちとなったうえに、架空契約が大量発覚して株価は急落。そのため、20営業日連続ストップ安となりましたが、その記録は未だに破られていません。

エコナックホールディングス
1996年12月株価:714円 1997年12月株価:19円
値下がり率:-97.3%

旧日本レース。刺しゅうレースは生産停止し企画特化。不動産、温浴施設、化粧品OEM生産が柱

かつての社名は「日本レース」で、各種レースの製造をメインとしていました。現在は、繊維業のみならず、不動産業や温浴事業を行っています。1997年には、700円台だった株価が19円にまで下がりました。

アクリーティブ
2007年12月株価:1170円、2008年12月株価:60円
値下がり率:-94.9%

株式会社日本経済新聞社が証券アナリストや機関投資家に対し実施した企業の成長性及び収益性等を調査するアンケートで、2005年ベストIPO調査第2位に選出される。

その後も建設・不動産業を中心とした取引先を増やし、業績を急速に拡大。しかし、2008年9月のリーマン・ショックにより、買取りを行った債権のうち建設・不動産業を中心とするものの大半が不良債権化したため、業績が悪化。 これにより創業時から取引関係にあった株式会社ドン・キホーテからの経営支援を受け、不良債権の処理及び経営の安定化を進める。

売掛債権の買い取りを主とした企業です。急成長をとげるも、2008年のリーマンショックによって債権の大半が不良債権化しました。ドン・キホーテの支援により経営の安定化を図りました。

株価急落は、内部要因のみならず外部要因も

これまでには、値下がり率が100%に近い銘柄もあり、これは、価値がほとんどなくなったことを意味しています。企業の業績が原因で急落するケースもありますが、ITバブルの崩壊やリーマンショックなど、外部の要因で急落するケースも見られます。社会や経済の情勢を常に観察することが重要といえるでしょう。

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