経済基礎用語GDP!簡単にわかるGDPの意味と項目

「GDP」とは、ニュースや新聞でよく見かける言葉です。国の経済規模はGDPで判断できますが、GDPとはどのような意味なのでしょうか。GDPの意味とGDPに関連する項目をまとめました。

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GDPに関するまとめ

GDPとは

GDP(国内総生産)とは、日本の国内で、1年間に新しく生みだされた生産物やサービスの金額の総和のことです。GDPはその国の経済の力の目安によく用いられます。

GDPとは、国内総生産という意味ですが、その名の通り、「国内で生産された金額の総和」となります。国力のほかに、国の成長力を表すための基準値にもなります。

GDPとGNI(GNP)の違い

GDPは国内で一定期間内に生産されたモノやサービスの付加価値の合計額。 「国内」のため、日本企業が海外支店等で生産したモノやサービスの付加価値は含まない。一方、GNPは「国民」のため、国内に限らず、日本企業の海外支店等の所得も含んでいる。

以前は日本の景気を測る指標として、主としてGNPが用いられていたが、現在は国内の景気をより正確に反映する指標としてGDPが重視されている。

かつては、国力や景気の指標としてGNP(国民総生産)が用いられていましたが、GNPは、「国民の」総生産であり、日本企業の海外支店も含まれるため、現在では、国内での生産額の合計を表す「GDP」が主流となっています。

名目GDP

名目GDPは、その年の経済活動の水準を算出したものである。その年に生産された財について、それぞれ生産数量に市場価格をかけて、生産されたものの価値を算出し、それを全て合計することで求める。

たとえば、財の値段が一気に2倍になったとき、名目GDPは単純に2倍になる。しかし経済の規模が2倍になったとはいいきれない。

名目GDPとは、単純にその年の国内の生産額を合計したものです。そのため、インフレとなった場合、一年前の名目GDPを比較すると、経済の規模が拡大していない場合でも、その年の名目GDPは増加します。

実質GDP

実質国内総生産(実質GDP)とは、ある年(基準年)の価格を基準に総生産(付加価値の合計)を評価しなおしたものをいいます。実質GDPは、基準となる年を決めて、その基準年からの物価変動の影響を取り除いたものです。実質GDPは、名目GDPをGDPデフレーター(物価)で割って求めます。

名目GDPが増加する場合、経済成長によって増加する場合もありますが、インフレによって増加する場合もあります。インフレで増加した場合、経済成長の度合いが正しく把握できません。そのため、物価変動を取り除いたGDPである「実質GDP」で経済成長の度合いを正しく把握します。

一人当たりGDP

ただ、GDPを豊かさの指標の一つとして用いる場合、人口の異なる国同士のGDPを比較しても余り意味はありません。そんな場合には、GDPを人口で割った、“一人当たりGDP”という指標を用いるのが一般的です。

GDPがある年に創造したその国の価値の総額だとするならば、一人当たりGDPは国民一人ひとりが「平均的に」どれだけそれに貢献し、その果実を享受したかを示す数値といっても良いでしょう。

世界各国のGDPを比較する場合、人口が多いほどGDPが多くなる傾向になり、単純にGDPを見ただけでは国力を比較できないといえます。そのため、国力を比較するために、一人当たりGDPを算出します。一人当たりGDPによって、一人の人間がどれだけ生産しているかがわかるからです。

GDPデフレーター

GDP統計で示される価格に関する指数で、GDP(国内総生産)を時価で表示した名目GDPの物価水準の変化分を調整するときに用いられます。GDPデフレーターで調整することで、物価変動の影響を受けない財やサービスの数量、すなわち実質GDPがわかります。

名目GDPから実質GDPを算出する際に用いられる指数です。名目GDPを実質GDPで割るとGDPデフレーターが算出されます。また、GDPデフレーターでインフレやデフレの度合いが一目でわかります。

潜在GDP

一国の経済全体の供給力を表す推計値。現存する経済構造のもとで、生産要素(資本・労働力)を最大限に投入した場合、あるいは平均的な水準まで投入した場合に達成可能な経済活動水準。

資本ストック統計、鉱工業指数の稼働率、労働力率、就業率などの数値をもとに算出され、需給ギャップ・潜在成長率の推計に利用される。

国内の全ての生産手段でどれだけ生産が可能か、という額を表す数値が潜在GDPです。GDPが総需要量、潜在GDPが総供給量を表すことから、現時点の需要と供給の差を把握することができます。

GDPギャップ(需給ギャップ・産出量ギャップ)

需給ギャップとは、一国の経済全体の総需要と供給力の差のことで、GDPギャップとも呼ばれます。総需要は国内総生産(GDP)と同じで、供給力は国内の労働力や製造設備などから推計されます。

需給ギャップがマイナスになるのは、需要よりも供給力が多いときで、企業の設備や人員が過剰で、物余りの状態になります。これをデフレギャップといいます。逆に、供給力より需要のほうが多いとプラスになり、物価が上がる原因になります。これをインフレギャップといいます。

出典:需給ギャップ│初めてでもわかりやすい用語集│SMBC日興証券

GDPから潜在GDPを引いた量がGDPギャップとなります。GDPギャップが正の数(プラス)の場合は需要が過大で供給量不足の状態を表し、負の数(マイナス)の場合は、需要が不足して供給過剰の状態を表します。

経済規模のくわしい把握に実質GDPなどを利用

GDPとは、国内で生産された生産物とサービスの総和です。また、国内の経済規模をよりくわしく把握するために、実質GDPや一人当たりGDPなどが算出されます。GDPの数値を調べることで、世界の国々の経済規模を理解することができます。

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