コメが注目!先物はコメが流行ると言われている要因と値動き

先物取引と言えば、金や原油、大豆などが一般的ですが、2011年からはコメの先物取引が再開されました。コメは日本で広く栽培されていておなじみですが、先物取引商品としての「コメ」は、どのような性質を持っているのでしょうか? 以下にまとめました。

I0000197

先物商品としての「コメ」

コメの需給状況

コメの生産量は、その年の豊凶によってばらつきがあるため、年によって大きな需給ギャップが発生しています。コメ消費量は、景気やライフスタイルの変化等の影響も受けています。

たとえば、コンビニエンスストアやスーパーマーケット等、加工分野(おにぎり、弁当など)での消費は緩やかに拡大している一方、外食分野では、景気の影響を受けやすいのが特徴と言ます。

コンビニエンスストアやスーパーなどでの消費は上昇傾向ですが、一人あたりのコメ消費量は年々減少傾向にあります。ニュースなどでは「コメが過剰」と聞くことが多いものの、生産量はその年によってまちまちです。

コメ先物取引の始まり

大坂・堂島では、宝永・正徳期から米相場が始まり、紆余曲折の末に享保15年(1730年)になって江戸幕府の公認を受け、堂島米会所を開いた。これが先渡し契約の無い公認の近代的な商品先物取引の始まりである。

コメの先物取引は、江戸時代から行われていました。コメの価格変動に悩んでいた米屋が先物取引の手法を用いて価格の安定を図ろうとしたことがきっかけです。

2011年、72年ぶりにコメ先物が上場

今年8月に東京穀物商品取引所と関西商品取引所でコメ先物が上場(試験上場)されました。昨年のコラムでこうした動きがあることに触れましたが、我が国でのコメ先物取引の再開は実に72年ぶりのこととなります。

日本人の主食であるコメが先物市場に上場されたことで当初は活発な取引が期待されましたが、上場から4ヵ月を経て取引は低迷しています。

1939年、戦争と不作の影響でコメ先物市場が閉鎖されましたが、実に72年ぶりの再開となりました。

コメ農家の育成には、先物市場が必要

現在のコメ価格は日本のコメ農業を持続させるのに不十分な程の安値と考えており、コメ価格に対する規制議論を全面的に否定するものではない。

ただ、コメ農業を長期にわたって発展させるには、寧ろ経済合理性の象徴である先物相場に任せた方が、少なくとも農林水産省や政治家の判断に任せるよりかは安全だと考えている。

コメ価格は農協や政府主導で決定されていますが、現在のコメ価格は安く生産者にとってメリットが低いため、コメ先物取引を活用することで、生産者は適度な価格でコメを販売することが可能であるとしています。

全農 コメ先物を容認する方針へ

全国農業協同組合連合会(全農)は2日、大阪堂島商品取引所(大阪市)が試験上場するコメ先物を容認する姿勢を明らかにした。これまではコメ価格の乱高下を招くとして反対していたが、適正な価格形成を前提に方針を転換した。

コメ流通で5割のシェアを持つ全農の方針転換は、8月で試験上場の期限を迎えるコメ先物の継続議論に影響を与えそうだ。

全農は、主食のコメを投機の対象とするべきではない、と反対の姿勢を示していましたが、コメの価格形成は市場にゆだねる方が良い、との考えから方針を転換しました。

2015年春、コメ先物取引の状況

秋に収穫する2015年産米が対象となるコメ先物取引が13日、大阪堂島商品取引所で始まった。「大阪コメ」の10月物の終値は60キログラムあたり1万880円で、14年産米の先物取引開始時の価格を400円下回った。在庫の多さを映した。

今年4月、大阪堂島商品取引所でのコメ先物取引は、在庫を反映して昨年と比べると価格が下がっています。

コメ先物取引 延長申請へ

4年間の試験取引期限を8月7日に迎えるコメ先物について、2年間の延長を農林水産省に申請する方針を固めた。取引状況を検証する機関として堂島商取が設置した試験上場検証特別委員会(茂野隆一委員長)が取引継続を求めた答申を受け、同日開いた臨時理事会で承認した。

生産者サイドのJA全農が参加せず、市場の裾野が十分広がっていないことから、本上場の申請は見送った。

コメ先物取引について期間の延長は申請したものの、全農が参加しないことから本上場は見送っています。

コシヒカリの生育状況

6月30日現在
コシヒカリの生育は、暦日で見ると指標値(理想的な生育めやす)に比べ草丈は並み、茎数はやや多い、葉色はやや淡くなっています。

6月末時点のコメの生育状況は、ほぼ平年並みと言そうです。ただし、コメの生育はこれからが本番ですので、天候の変化を考慮しつつ、今後の生育状況を随時確認すると良いでしょう。

コメ先物取引 全農が容認の方向へ

現在、コメは試験的な上場ですが、これまでコメ先物に一貫して反対していた全農が容認の方向に動いています。コメ先物市場は小規模であることから、試験上場が続きますが、今後のコメ先物市場の動向が注目されます。

PR
PR

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする

PR
PR