これで丸わかり!初心者の経済指標の読み方

経済指標の名称は、難しそうなものが多いですが、経済指標の数値が読めるようになると、現在の景気動向を把握したり、今後の景気動向を予測できたりするようになります。主要な経済指標とその内容についてまとめました。

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主要な経済指標一覧

GDP

GDP(国内総生産)とは、日本の国内で、1年間に新しく生みだされた生産物やサービスの金額の総和のことです。GDPはその国の経済の力の目安によく用いられます。

GDPは、国の経済力の目安として用いられるほか、前年のGDPと比較することで、経済成長率も知ることができます。なお、日本は低成長であることから経済成長率は低めで推移しています。

消費者物価指数

消費者物価指数は、全国の世帯が購入する家計に係る財及びサービスの価格等を総合した物価の変動を時系列的に測定するものです。

物価の変動が一目で分かる指数であるほか、消費者の消費動向が分かるため、現在の経済の状況を示す指数でもあります。

鉱工業指数

日本の鉱業・製造業の活動状況を総合的にみることができる。この指数のために調査を行っているわけではなく、他の統計を利用して作成される二次統計。国全体の生産のカバー率が高く、さらに速報性が高いことから生産活動をみる指標として景気動向指数の採用系列になるなど、広く注目、利用されている。

速報性が高いことが大きなメリットです。生産量の増減率を読み取ることで、景気の動向が判断できます。指数の種類として、生産指数、出荷指数、在庫指数などがあります。

景気動向指数

景気動向指数とは、総合的な景気局面の判断・予測を行うために、複数の指標を組み合わせて算出した指数のことです。内閣府経済社会総合研究所が速報値と改定値を作成し、毎月公表しています。

現在の景気動向を把握するための指数です。景気変動の大きさや量感を示す「CI」と、景気変動の方向性を示す「DI」のそれぞれについて、数ヶ月先の景気動向を示す先行指数、現在の景気を示す一致指数、半年程度遅れて反応する遅行指数があります。

短観(全国企業短期経済観測調査)

統計法に基づいて日本銀行が行う統計調査であり、全国の企業動向を的確に把握し、金融政策の適切な運営に資することを目的としています。

適切な金融政策を実施するために行われている調査ですが、現在の経済動向を知るための指標としても注目されています。また、日本のみならず、海外でも「TANKAN」の名称で知られています。

国際収支統計

一定期間における国(またはそれに準ずる地域)の対外経済取引(財・サービス・所得の取引、対外資産・負債の増減に関する取引、移転取引)を記録した統計である。

国際収支統計は、経常収支、資本収支、外貨準備増減の3つに分けられます。さらに細かい分類には、貿易収支やサービス収支などがあります。外国との間の資金の流れがすべてまとめられているので、日本と外国との経済取引状況が把握できます。

労働力調査

労働力調査は,我が国の就業・不就業の状況を把握するため,一定の統計上の抽出方法に基づき選定された全国約4万世帯の方々を対象に毎月調査しています。

労働力調査によって、完全失業率が発表されます。景気動向を反映する傾向があり、景気が拡大すると完全失業率は低下傾向にあるほか、景気の後退局面では、完全失業率が上昇傾向にあります。

有効求人倍率

厚生労働省が全国のハローワークの求職者数、求人数をもとに算出し、「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」で毎月発表しています。

有効求人倍率が1を超えれば人手不足の傾向を示し、有効求人倍率が1を下回った場合は職探しをしている人が多いと言えます。完全失業率と同様、景気動向を反映します。

経済指標には多くの指標がある

経済指標は、物価や失業率などの身近な指標から、国内全体の生産額や海外との経済取引の指標まで幅広い分野の指標があります。難しそうな指標でも、指標の数値を理解していくことで、景気動向が徐々に把握できるようになることでしょう。

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